家電製品　いつが買い時？

 

・新製品発売３ヶ月以内はあれば旧機種、待てれば待ちましょう
・修理コストから見る壊れたときが買い時
・購入年数で決める電気製品の買い時
・受益者負担の徹底＝修理費用の高騰

・新製品発売３ヶ月以内はあれば旧機種、待てれば待ちましょう

パソコンの場合、新製品がでて４－６ヶ月たてば次の機種が発売されますが、家電品の多くは１年に１度機種が交代するだけなので、それほどあせる必要はありません。

実際のところ、１世代くらいなら性能の差はあまりなく、マイナーチェンジである場合が多いので、価格しだいで旧機種をオススメすることが私達は多いです。

大型の高額商品に関しては、マイナーチェンジにもかかわらず、旧製品の処分価格時と新製品の発売当初では２－３割程価格が違うことも珍しくなく、２０万円の商品が３割違えば６万円も差が出るため、たとえ新機種のほうが５％ほど電気代が安くなったとしても、１０年使って６万円の差は出ないでしょう。

もちろん新製品の発売前に、旧製品が市場から消えてしまう商品もあるのでタイミングは難しいのですが、一般家電品で人気のある商品であれば、市場の在庫も多く、入手出来る可能性も十分あります。

現行商品である期間が１年である商品が多いのですが、その新製品の値段が落ち着くまでどうしても数ヶ月はかかることがありますので、故障などで緊急に必要でなければ、発売後３ヶ月は待ったほうがいいでしょう。

若干気になるのが、メーカーの部品保有年数ですが、１世代前の商品なら単純に１年は部品のストックが切れることが早い、と考えたほうがいいでしょう。

しかし、家電品の壊れる確率と２－３割の値段差がある現実とでは、旧製品を購入される方がほとんどの場合得になりますので、特に気にならなければ１世代前の商品を自信を持ってオススメします。２世代以上前の商品は、価格と性能のバランスをよく比較しないといけませんので、その点は個別に良くお考え下さい。

・修理コストから見る壊れたときが買い時

 

メーカーの立場から考えると、製造と修理のコストを比較すると圧倒的に修理のほうがコストを圧縮しにくいものです。製造というのは計画的に場所を選ばず行うことが出来、コストを最優先に考えればいいわけですが、修理はそうは行きません。

１台１台修理箇所が違う、商品も違う、年式も違い、メーカーも違うため、１台につきある程度の訓練を積み経験のある人間が最低一人張り付かなければなりません。そのため、修理コストは圧縮しにくく、１台ごとの修理品引き取り料、修理工場への配送料から、完了後の設置設定料までかかるとなると、最低１万数千円かかることも当然の結果となります。

お客様が、自分で修理品をメーカーの窓口へ送ったり、手続きをしに行く場合には、引き取りや配送量などの人件費などが、メーカーサイドの計算からは省かれることがあるため、多少安くなることもあります。しかしその分の手間、ガソリン代や宅配料金などは当然個人にかかってきます。

持ち運びができるものは、最終修理金額が１万円以下になることもありますが、大型家電では出張修理を手配するほかなく、最低限出張料がかかるため、多治見では名古屋からの出張料がかかることが多いのですが、そうすると車に乗ってガソリンを消費しながら、往復２時間＋修理時間を一定技術のある人間を拘束するわけですから、出張料と技術料だけで１万円以上かかることも珍しくありません。

それはたとえ、１９，８００円で購入した家電品であろうと、５０万円する高級家電品でも、出張修理を依頼すれば同じですので、買い換えるより修理をする人が無条件に「物を大切にする良い人」とは限らず、２時間分のガソリンを余計に使って「温暖化排出ガスを出している原因を生じさせている良くない人」になってしまうかもしれません。そのため、家電が壊れたときが買い時である意味は大きくあるのです。

・購入年数で決める家電製品の買い時

どの機械も修理をすれば、一旦は直りますが、当然永久に使えるはずがありません。運悪く同じ場所が壊れる人もいれば別の場所が壊れる人もいますが、基本的にメーカーは１０年以上使用できることを条件に機械を作ってはいませんし、そこまで耐久性が高い部品ばかりを使うと、それだけのコストが販売価格に必ず跳ね返ってきますので、それは消費者が許さないでしょうから、どれもほどほどの耐久性しか持たせてありません。

修理費用は、最低限１万円はかかると考えるべきで、破損箇所が悪ければ数万円かかることも当たり前にあるのですが、修理をしても「次に壊れるのがいつか」を考えながら修理を依頼しなければ、修理をせっかくしてもまた翌年壊れて新品を買ったほうが安くなることも時々あります。

考えるとなかなか難しいものですが、とりあえずメーカー保証１年を超えた段階で壊れ、店舗延長保証がついていないという条件を仮定すると、購入金額別に

○３万円未満の商品はあきらめて新しく買いなおす

○３万円以上、１０万未満の商品は、購入から５年以内であれば許容できる修理金額範囲で修理する。５年以上なら直さない

○１０万以上の商品であれば部品保有年数以内であって、許容できる修理金額範囲内であれば直し、それを過ぎたら直さない(直せない）


というところが私達のオススメする一応の基準ですが、金額に関しては人それぞれですので、皆さんでお考えいただければいいかもしれません。

一般的な家庭用電気製品部品保有年数

家庭用電気製品部品保有年数

・受益者負担の徹底＝修理費用の高騰

メーカー保証が１年しかついていない場合、２年目から修理費用が当然発生します。家電・パソコン全般に言えることですが、過去３０年家電製品の価格は上がっていないどころか、多くの商品で下がっております。これは製造・流通技術の発展、お客様の選別の結果でもありますが、もうひとつの大きな原因に、受益者負担が徹底されてきて、その分のコスト効果を価格に反映させているからです。

昔は数年たっても修理費用が無料になるケースが、実は結構ありましたが、今ではほとんどあり得ません。現在は家電メーカーの利幅が以前より格段に少なくなっておりますし、電気製品とサービスは別の商品であるという考えが、消費社会全体の理解もあり広がってきました。

メーカー間、小売間の厳しい競争により、ますます利益が少なくなってきた電気製品の販売業務では、修理サービス部門への補助が出来なくなってきたため、修理サービス部門単体での独立採算が徹底されてきているようです。

一見厳しいようですが、今までは修理をする必要がなかった人が、修理をする必要があった人の負担も一部請け負ってきた、という考え方も出来るため、現在の状況のほうが公平であると社会一般で考えられるようになってきたようです。

 

 

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